【わかりやすく解説】不妊治療の保険適用で、結局なにが変わったの？

2022年4月から不妊治療も保険適用になりました。

『今までより治療費が安くなるのはわかったけど、結局何がどう変わったの？』

と思っている人も多いはず･･･。

そこでわかりやすく、なにが変わったのかまとめました♪

保険適用により『特定不妊治療費助成制度』が終了

知っている方がほとんどだとは思いますが、今まで不妊治療で払っていたお金の一部を負担してくれていた『特定不妊治療費助成制度』がなくなりました。

2022年3月以前から体外受精などをしていた場合、特定不妊治療費助成制度の利用回数に残りがある人は経過措置として、4月以降も1回に限り特定不妊治療費助成制度を利用できます！

りこ

つまり保険適用になる前に、この制度を利用してて回数に残りがある人は4月以降に1回だけ使えるよ!ってことです｡

『採卵』『移植』などの不妊治療でかかった費用の一部が助成される制度です！

りこ

申請して数か月後に口座に振り込まれる仕組みでした！

普通の病院のように負担額が治療費の3割になります！

一般不妊治療

・タイミング法
・人工授精

生殖補助医療

・採卵・採精
・体外受精
・顕微授精
・受精卵・胚培養
・胚凍結保存
・胚移植

りこ

年齢制限は妻のみで、夫にはありません！

ただし、保険適用の診療と自由診療の混合診療はできません！

りこ

例えばですが、着床前診断（PGT-A、PGT-SR）などは自由診療になりますよね。

だから、着床前診断の治療費を全額自己負担することで、以前の特定不妊治療費助成制度の方が『負担額が少なかった！』という人がいるのも事実です･･･。

さらに、すべての体外受精・顕微授精が保険適用になったわけではなく、反復不成功(通常の移植を複数回施行するも着床にいたらないこと)の方、着床不全の方、不育症の方、早発卵巣不全の方が必要とする治療は保険適用外となりました。

詳しい治療内容は、通院先の病院で確認してくださいね！

でも、保険適用されたことで、今まで使えなかった制度や保険を使えることも･･･！

保険適用になって治療費が高額になる場合は、高額療養費制度を利用できます！

高額療養費制度とは

1ヵ月あたりに定められた上限額よりも、病院や薬局の窓口で支払った医療費が上回った場合、上限額を超えた分の医療費が返金支給される制度です。

上限額は、保険加入者の所得金額に応じて決められます。

りこ

体外受精の場合であれば妻の所得金額で決まります！

例えば、1か月の治療費が30万円の場合･･･